株式評価をDCF法で行うに際して、割引計算の対象となるフリーキャッシュフロー（FCF）をどのように計算するかは重要事項の１つである。フリーキャッシュフロー（FCF）は、将来予測期間においては、事業計画の損益計算書を基に算定されたNOPLATに幾つかの調整を行うことにより算定される。
NOPLAT（みなし税引き後営業利益）は減価償却控除後の数値であるため、非資金項目である減価償却費を足し戻す必要があり、NOPLATからフリーキャッシュフロー（FCF）への調整式は、以下の算式の形で表される。
FCF＝NOPLAT＋減価償却費±設備投資（事業用）±正味運転資本の増減
設備投資はCAPEX（資本的支出：Capital Expenditure）とも表現され、事業に関連した設備への投資額のことであり、貸借対照表に固定資産として計上されているため、フリーキャッシュフロー算定上は、支出した額を控除し、有形・無形資産等の売却等で入手した金額を加算する必要がある。また、正味運転資本とは、事業用の流動資産・流動負債から余剰現金、有利子負債を控除したものであるが、その増減はキャッシュフローの発生タイミングのズレから生じており、フリーキャッシュフロー算定に当たっては、正味運転資本が増加した場合はフリーキャッシュフローからマイナスし、減少した場合はプラスする。
なお、フリーキャッシュフローとは、株主と債権者の双方に分配可能なキャッシュフローであり、その評価対象企業の事業により生成されたものである。株式評価（DCF法）において、このフリーキャッシュフローをWACCで割り引くことにより企業価値は算定される。